PERのざっくりしたイメージを掴む

私は、PERやPBRなどを理解するのに、
株価収益率とか、株価純資産倍率といってもピンときませんでした。
低い方が良いとか、そんな風にしか理解していませんでした。
PERやPBRは割安か割高かを判断するには、良い物差しだと思います。
PERやPBRを理解するには、厳密にいうと違うところはあるかもしれませんが、
ざっくりしたイメージで掴む方が良いように思っています。

PBRのざっくりしたイメージは、下記を参照。
incomegain.hatenablog.com

今回は、PERのざっくりしたイメージを書きます。

目次

PERのざっくりしたイメージ例

• ケース1　

PIN株式会社の株価は100万円。
投資すれば1年後20万円利益がある。
その20万円の利益は100%配当される。（配当性100%）

※配当性100%なんてあるか？と思うかも知れませんが、
ピープル（7865）は100%配当性で有名です。

5年間毎年20万円利益があるのであれば、
5年で投資した金額のもとがとれます。
もちろん株は保有しているので、それ以降保有するか、
売るかもできます。

PERは、株価÷1株利益ですので
100万円÷20万円＝5倍ということです。

• ケース2　

PIN株式会社の株価は100万円。
投資すれば1年後10万円利益がある。
その10万円の利益は100%配当される。（配当性100%）

10年間毎年10万円利益があるのであれば、
10年で投資した金額のもとがとれます。
もちろん株は保有しているので、それ以降保有するか、
売るかもできます。

PERは、株価÷1株利益ですので
100万円÷10万円＝10倍ということです。

ケース1とケース2を比べた場合、ケース1の方が得です。
PERが低い方が回収までの期間が短くお得です。

• ケース3

PIN株式会社は当たれば業績は良いですが、
当たりはずれが多くて有名です。
現在の株価は100万円。
一株あたりの純資産は100万円。

一株利益の推移は
2014　 8万円
2015　 1万円
2016　10万円
2017　20万円(予想)
※同業種の平均PERは10倍

2016年は10万円の利益を確保し、これから2017年の投資判断をするとします。
現在のPERは10倍、PBRは1倍です。
2017年は利益倍増予想なので達成すると、現在の100万円の株価では、
PERは5倍となり、同業種平均から見ると割安になります。
PER10倍の株価200万円まで買われてもおかしくありません。

PIN株式会社が予想数値に近い業績ならば株価は200万円まで上がると思います。
ただ、2017年の一株利益が5万円なら、
株価200万円ならPER40倍。
株価100万円ならPER20倍になります。
同業種平均の10倍にあわせると
株価は50万円が妥当ということになります。

PERでの判断が危険な理由

PERの式は、株価÷一株利益であるため、
一株利益が増額した場合は、PERが割安になり買い材料になりますが、
一株利益が減額となった場合は、PERが割高になり売り材料となります。

PBRの式は、株価÷一株純資産ですので、
一株純資産は、よほど業績が低迷しないかぎり減りません。
ストック的な積み重ねがあります。

PERの分母の一株利益は毎年ころころかわりますので、
業績が低迷した場合一株利益は減少し、たたき売られる可能性があります。
PERは、一株利益によりブレが生じやすいため、投資判断するうえでは、
きちんと利益が確保できるかを見定めるのが重要です。

PIN株式会社は？

ケース3のPIN株式会社は、
2017年の一株利益は5万円でした。

PIN株式会社の株価は同業他社の平均PERが10倍なので、
PERで見ると株価50万円が妥当です。
ただ、一株純資産が100万円ありますので、
PBRで見ると株価100万円が妥当とも言えます。

おそらく50万円から100万円で買うのが妥当かと思います。

PERまとめ

• PERは株価÷1株利益

低い方が投資の回収が早くお得と言えるが、
1株利益は毎年変わるため、業績が順調に推移するかを見定める必要がある。

会社四季報で確認する

会社四季報で1株利益を確認する場合は、
業績欄の一株益を見れば良いです。
一株益はEPSともいいます。

プロトコーポレーション(4298)の場合、
一株利益予想は18.3予では141.6円、19.3予では156円です。

平成29年9月29日時点の株価は2,027円。

18.3予ではPER14.3倍
19.3予ではPER12.9倍

16.3を見ると一株益▲19.3円となっています。
2015年から2016年にかけて株価が下落しているのは、
一株益赤字によりPERが算出できなくなった影響によるものと言えます。
2017年から上昇しているのは、業績の回復と市況の良さがあると思います。